最近では介護業界で活躍する柔道整復師が増えていることをご存知ですか？
柔道整復師はれっきとした国家資格で、人間の骨格・筋肉・関節の仕組みを深く理解しており、その知識とスキルは介護業界でも重宝されています。
運動機能の回復を目的とした機能訓練指導員になることができるので、通所型のデイケアセンターなどが求人を行っているようです。
今回は介護業界で活躍する柔道整復師の主な業務内容や、転職後の待遇について解説していきます。
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目次
介護業界で働く柔道整復師の主な業務内容
介護業界で働く柔道整復師の主な業務は、QOLの向上を目的とした身体能力の維持や強化のための、運動やストレッチの指導です。
デイケアセンターなどでは高齢者の機能回復を目的としたレクリエーションの時間が設けられているので、柔道整復師がレクリエーションのメニューを考えたり、やり方を指導したりします。
また高齢者は個人ごとに身体的機能の大きく違いが出てくるので、その人にあった運動メニューの作成なども主な業務になります。
その他に利用者の移動や食事の介助も、柔道整復師も行わなければなりません。
介護施設で働くのであれば、利用者の介護は介護士の仕事と割り切るのではなく、職員全体で利用者を支えていく考えが必要になるでしょう。
しかし実際に柔道整復師がどこまで直接介護業務に関わるかは、事業所の人手や方針によって変わってきます。
そのため働き始める前に、しっかりと確認しておくことが重要なのです。
介護業界へ転職する柔道整復師が増えている理由
特別養護老人ホームでは機能訓練指導員が1人は必要
社会福祉法人や地方自治体が運営する特別養護老人ホームでは、機能訓練指導員を必ず一人は配置するように義務付けられています。
柔道整復師の資格を取得した方は、自動的に機能訓練指導員の資格も取得することができるので、特別養護老人ホームで働く人が多いようです。
また近年では介護保険法が改正され、介護士をより専門的な職業にしていこうという動きが強まっています。
たとえば介護士では新たにキャリアパスが設定され、これまで最上位の資格であった介護福祉士の一つ上に、認定介護福祉士という新たな資格を設けています。
このような理由から国家資格である柔道整復師の資格を持っておけば、雇用や待遇面で様々な優遇を受けられるようになっているのです。
柔道整復師が急増して開業できない人も多い？
ここ十年近くで柔道整復師の養成機関が急増したことにより、柔道整復師の資格を取得する人も激増してしまいました。
その結果、どこの地域に行っても整骨院を見かけることも多くなり、一件あたりの収入も十年前と比べて激減してきているのです。
また整骨院は利用者との信頼関係が重要なので、新たに開院してもなかなか固定客を掴みづらいという難しさもあります。
そのため最近では整骨院を開院するのではなく、介護業界やスポーツトレーナーなど、別の業界へ進む柔道整復師が増えているのです。
介護で働く柔道整復師の給料は平均より低め
整骨院を開院している柔道整復師は、店によって収入が大きく変わるため参考にはなりませんが、同年代の平均年収と比べると、介護業界で働く柔道整復師の年収は低めです。
また機能訓練指導員としての業務だけでなく、通常の介護業務も入ってくるので、仕事も楽とはいえないでしょう。
事業所によっては柔道整復師には別途手当が支給されることもありますが、休日出勤や夜勤を増やさない限り、収入を上げることは難しそうです。
そのため高齢者や障害を抱える人の役に立ちたいなど、介護業界への強い関心がなければ続けられる仕事ではないでしょう。
しかし柔道整復師の資格は、他業種への転職もしやすいので、自分に適しているかどうか一度確かめてみるのもいいかもしれません。
残業や夜勤はない？
通所型のデイケアセンターに勤務する柔道整復師の方であれば、基本的に夜勤はなく、日曜日は休業している事業所が多いです。
また主な業務は日中ですべて終わるため、比較的残業の少ない職場といえるでしょう。
一方特別養護老人ホームで働いており、介護士としての仕事も行うのであれば、夜勤や土日出勤も行わなければなりません。
ライフワークバランスという観点からも、どんな施設で働くか考えた方がいいでしょう。
介護業界でのキャリアアップは望める？
柔道整復師が介護業界でキャリアアップを目指すのであれば、介護関連の資格を取得するようにしましょう。
一定期間介護現場で働いていれば、「ケアマネージャー」や「介護福祉士」など介護業界での価値が高い資格取得を目指せるようになります。
柔道整復師の資格とともに、これらの介護関連の資格を取得しておけば、今後のキャリアアップにもかなり有利となるでしょう。
介護施設で勤務する場合、役職が少なく、施設長を目指すなら前任が退職するタイミングを狙うしかありません。
昇進のチャンスが来るときに備えて、早めに介護関連の資格を取得しておき、介護士としての仕事も積極的にこなしていくことが重要です。