作業療法士とは障害やケガを負った人を、作業を通してリハビリを行い、身体的・精神的機能を回復するサポートを行う仕事（資格）です。
日常生活の移動や食事、排せつなどを指導するため、介護との関連性が高く、介護業界で活躍する作業療法士も少なくありません。
しかし介護士の仕事とは根本的に異なる部分もあり、待遇の違いなどからも転職後に後悔する方も少なくありません。
そこでこのページでは作業療法士が介護業界で働く際の業務内容や、転職に関する情報を紹介していきます。
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目次
介護業界で働く作業療法士の主な業務内容
作業療法士といっても介護業界で働くのであれば、業務内容は介護士と大きく変わりません。
利用者の移動・食事の補助や、入浴・排泄の介助が主な業務となります。
中には高齢者や障害者の運動機能を回復させるような作業指導や、運動メニューの作成を主な業務とし、一般の介護士とは異なる役割を任せる事業所もあります。
比較的介護士の人手が足りている大きな介護施設であれば、作業療法士としてのポストを用意しているところもあるようです。
しかし一般的に介護業界は介護士の人手不足に悩まされており、基本的には一般の介護士と同じ業務内容が任されると考えていいでしょう。
転職したあとにこんなはずではなかった…とならないためにも、主な業務内容は事前にきちんと聞いておくようにしましょう。
理学療法士とはどう違うの？
理学療法士との大きな違いは、作業療法士は「作業」を通して、患者の運動機能の回復や、精神状態の改善をサポートする点です。
理学療法士は同じリハビリでも理学療法に則って行うので、具体的なやり方や業務内容は異なってきます。
しかし介護業界では理学療法士でも作業療法士でも大きな違いはありません。
理学療法士は運動機能回復のスペシャリストとして、作業療法士は作業機能回復のスペシャリストとしての活躍が求められています。
介護業界で働く理学療法士の待遇や転職事情については、こちらの記事でまとめているのでぜひ参考にしてみてください。
病院勤務の作業療法士との違いは？
介護業界で作業療法士に求められていることは、作業療法や介護を通じて利用者のQOL（クオリティオブライフ）を向上させることです。
一方、病院勤務で働く作業療法士は、運動機能や作業能力を回復させ、自立した生活を取り戻すことを第一の目的としています。
ここの違いを把握していなければ、利用者へ無理なリハビリを強要したり、他の職員の方との方針のズレが生まれたりして、働きづらくなっていく可能性が高いです。
利用者が本当に望んでいるものは何なのか考えることが、介護業界で働く作業療法士には求められるでしょう。
作業療法士は介護業界からの需要は高い？
作業療法士は高齢者や障害を抱えている方の運動機能に対しての知識や、作業療法に関する知識を持っていることもあり、介護業界からの需要も高いです。
また介護福祉士の資格は難しくても、介護関連の資格を取得しておくことで転職でも有利になるでしょう。
作業療法士と介護士は共通する知識やスキルが多く、作業療法士の資格を取得しておくことで、介護業界への転職や就職を確実に有利にすることができるでしょう。
転職後は年収が100万円近く下がるケースも
病院などの医療機関で勤める作業療法士と比べ、介護業界で働く介護士の年収は大きく下がってしまいます。
場合によっては転職することで、年収が100万円近く下がってしまうこともあるようです。
しかし病院勤務の作業療法士には土日出勤や夜勤などはないですが、介護業界では休日出勤や夜勤で手当てが支給されます。
働き方によっては病院勤務の作業療法士と変わらない収入を得る事も可能です。
しかしライフワークバランスなど考えると、病院勤務の作業療法士の方が圧倒的に待遇は良いと考えていいでしょう。
そのため介護業界へ強い関心や興味がない限り、転職して後悔する可能性も少なくありません。
近年は病院に勤務できない作業療法士が増えています
作業療法士や作業療法士や、医師免許などと比べて比較的取得しやすい国家資格であるため、近年資格取得を目指す人は増えています。
しかし資格取得者があまりにも増えすぎてしまったため、せっかく作業療法士になったのに仕事がないという方も増えているのです。
大型の病院であっても雇用される作業療法士は4～5人程度です。
リハビリテーション科などは緊急性の高い科目ではないので、どうしても雇用される作業療法士の数は抑えられてしまいます。
そのため介護業界で働く作業療法士の中には、本当は医療機関で働きたかったけれど、就職先がなかったという方も珍しくはありません。
元々医療機関を目指していた作業療法士の中には、介護業界を下に見る傾向の人も多く、人間関係のトラブルに繋がるケースも多いです。
もし医療業界を目指していたけれど、介護業界鹿就職先を見つけられなかったとしても、働く限りは介護の一員として誇りをもって働くことが大切です。