介護業界で働く理学療法士の業務内容・給与・転職事情

近年では理学療法士から介護業界へ転職する方も増えており、これまでの経験や知識を活かして、第一線で活躍される方も多いです。

加齢により運動機能が低下している利用者の中には、理学療法士の指導のもとトレーニングを行うことで、自立した生活を取り戻す方も多くいます。

今後高齢化社会が進む日本では、理学療法士が介護業界で活躍することが重要なのです。

しかし介護業界に転職する方の中には、想像していた業務内容と違うことや、年収の低下、さらには過酷な労働環境に後悔している方もいるようです。

そこでこのページでは介護業界で働く理学療法士の主な業務内容や、転職事情などを解説していきます。

※本ページにはPRが含まれます。

介護業界で働く理学療法士の主な業務内容

理学療法士といっても介護施設で就職する際には、一般の介護士として雇用されることが多いです。

そのため基本的な業務は、利用者の移動・食事の補助や、排せつや入浴の介助業務がメインとなります。

加えてレクリエーションや運動の時間では、理学療法士の知識を活かしたメニュー作りや、利用者へのアドバイスが求められることになります。

近年では国も介護予防に力を入れており、高齢者のトレーニングや運動機能回復に専門的な知識を持つ理学療法士を求める声は大きくなっています。

医療現場とは異なり、病院にいる時間だけでなく、利用者の日常生活から関わることになるので、より利用者との触れ合いを求めている人におすすめの仕事です。

病院で働く理学療法士との大きな違いは、病院では運動機能の完全回復や治療が目的であるのに対し、介護現場ではQOLの向上が大きな目的となっていることです。

利用者の生活に立ち入る仕事なので、利用者の気持ちや感情を優先しなければいけない場面も多くなります。

利用者としても治療を目的に介護施設を利用していないので、無理にリハビリやトレーニングを進めても、拒絶され壁ができてしまう恐れもあります。

あくまで利用者のQOLが目的であることを意識して、利用者が楽しめるような運動メニューを考案することが大切です。

規模の大きい事業所などでは、有資格者には理学療法士の仕事に専念してもらい、直接介護業務とは切り離しているところもあります。

しかし基本的に介護業界は人手不足なので、食事や移動の介護などは仕事の一部になると考えておきましょう。

理学療法士がどこまで介護業務を行うのか、また理学療法士としての仕事があるのかどうかは、事業所によって大きく異なるので、就職する前に必ず確認しておきましょう。

医療現場として働く理学療法士と比べて、介護現場で働く介護士の方が年収は低いです。

そのため介護士として雇用された場合、年収は下がってしまうことは覚悟しなければなりません。

しかし理学療法士とは異なり、介護職には夜勤や休日出勤手当てがあるので、事業所によっては年収が変わらないぐらいになるケースもあります。

もちろん、その分体力的にはハードになるので、収入面で見ると転職をするメリットは少ないです。

近年では理学療法士の試験制度が見直され、過去と比べて比較的簡単に資格を取得できるようにもなりました。

そのため理学療法士の数が増えてしまい、供給過多になっている地域もあり、資格を取ったのに病院に就職できない人も増えています。

介護業界で働く理学療法士の中には、そうした病院に勤務したかったけれど採用されなかったという人が多いのも現実です。

理学療法士を募集している介護施設はもちろんのこと、一般の介護施設でも理学療法士の資格を持っていれば就職は有利になります。

介護福祉士と同じく、理学療法士も国家資格なので、確かな知識とスキルを持っている証明となるからです。

別途手当も用意している施設も多く、介護業界へは転職しやすい資格といえるでしょう。

また理学療法士の資格だけでなく、介護関連の資格も取得しておくことで、介護業界の知識を身につけることもでき、就職を有利に進めることができるでしょう。

元々病院に勤めていた理学療法士の方や、病院勤務を目指していた理学療法士の中には、介護業界を見下している人も少なくありません。

確かに介護の現場で働く人の中には、無資格の人も多く、介護のレベルが低いこともあります。

しかし同じ職場で働く人を見下しても、ストレスをためるだけで仕事も長続きしないでしょう。

またそうした態度から周囲の職員と孤立してしまう人も多く、人間関係のトラブルが原因で仕事を辞める人も多いです。

介護業界で働く際には、変なプライドを持たずに、周囲の職員を尊重することが大切です。

理学療法士としての知識やスキルを活かして、先導的に介護業務を行い、周囲の介護のレベルを上げるぐらいの意気込みが必要でしょう。